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「揺れる前に知らせる」技術が、地震によるパニックや被害を軽減

日本の国土面積は、地球の陸地全体のわずか４００分の１。しかし、地球上で起こるマグニチュード６以上の巨大地震の５分の１が日本で起きています。
また、日本列島とその周辺には、地球全体の地殻活動エネルギーの１０分の１が集中しているともいわれています。
１９９５年には阪神・淡路大震災が発生し、多くのビルや住宅、高速道路などが倒壊し、深刻な被害をもたらしました。さらに、ここ数年間だけでも、日本国内では能登半島地震や新潟県中越沖地震など、大きな地震が頻発しています。

政府の地震調査委員会の予測によると、今後３０年以内に震度６弱以上の地震が発生する可能性がある地域は、日本全土に及んでいます。中でも、想定されている東海地震が起こる確率は８７％と高く、いつ発生してもおかしくないといわれています。
また、東海地震と東南海地震が同時に発生する可能性もあり、同時に起こった場合にはさらに大きな被害が予想されています。
巨大地震は近い将来、必ずやってくる。そう考えて、日頃から対策をとっておくことが大切です。

「サンメゾン高畑ELDO」では、気象庁が配信する高度利用者向け緊急地震速報をインターネット経由で受信し、地震が来る前に各住戸のインターホンを通じてお知らせするシステムを導入しました。
エレベーターとエントランスのオートドアと連動することで、避難経路も確保。震度５以上と推定された場合にのみ発表される一般向緊急地震速報とは異なり、予測震度が３以上でも速報が流れるためより安心です。

※表はそれぞれの緊急地震速報の特長を簡単に比較したものです。詳細は、気象庁ホームページをご覧下さい。

【緊急地震速報の原理的限界・技術的限界】●緊急地震速報の配信が主要動の到達に間に合わない場合がある（直下型、震源地に近い、配信経路等により）●主要動の到達時間の予測に誤差が発生する場合がある（１〜数秒程度）●震度の予測制度が十分でない場合がある（約±１震度の誤差）●誤報が発信される場合がある（地震計への何らかの強い振動（事故、落雷等）、機器ノイズ等）